フラット35の審査について
フラット35の審査は自分でも通るのだろうか?
家を購入したいけど住宅ローンは組めるのだろうか?
住宅ローン・フラット35の審査は大丈夫?
人生で最も大きい買い物の「住宅」。賃貸ではなくマイホームを持ちたいと思うものの住宅ローンが組めるのかが心配・・・。
出来れば固定金利で支払額がすでに分かっているフラット35で住宅ローンを組みたいけど審査が心配。
当サイトでは、金利別・審査別のフラット35の住宅ローン会社情報や中古物件や借換に対応している一般的にはフラット35の審査対象にならない物件でも融資の対象にしているフラット35の会社を人気や種類別に紹介していますのでフラット35選びの参考にしてください。
■審査に通らなかった場合はどうするの?
■■自営業でも融資受けられるの?
■■延滞経験があるんですが住宅ローン組めますか?
■■ローンが他にもある場合はどうしたらいいの?
■■何歳でも融資は受けられるの?
A:前もって事前審査(仮審査)を受けて、準備をしておけば大丈夫。
まず、住宅ローンの審査には、審査と事前審査(仮審査)があります。
本審査に3回以上落ちると、「この人は何かある。」と判断されてしまうことがあり、次回からの審査に不利になっていくことがあるようです。
なので、審査に通る自信が無い場合はあらかじめ事前審査(仮審査)を行ってから本審査をした方が良いですね。
=事前審査(仮審査)の方法=
多くの金融機関が本審査にを行う前に事前審査を数日で行いますが、全ての金融機関が行うわけではないようなので、きちんと確認してみましょう。
もし、事前審査がないといわれたら、他社の事前審査が出来るところで融資がちゃんと受けられる状態かどうかを自分で見極めていくことをオススメします。
最低でも2社は比較した方が納得いく結果が出てくるのではないでしょうか。
生涯かけての大きな買い物なので、妥協はせず慎重になりましょう。
※余談ですが、意外と気を付けておきたいのが、
審査を申請した際に、審査をするのに要する時間が長いために、途中で気になり何度も審査に通ったか確認する方もいるのですが、担当の方に不審に思われ審査から落ちてしまうことも稀あるようなので、結果が気になりますがじっと我慢して待ちましょう。
A:自営業の方でも融資を受けられます。
GE Money の住宅ローンでは、
・自営業者(会社経営)の方
・転職3年未満の方
・派遣社員の方
・契約社員の方
・外国の方
でも、借りられるようになっています。
借り主の就職状況や資格保持状況に応じて借入金額の限度や条件は違ってくるのですが、借り主の状況に合わせた金利設定や返済プランを提案してくれます。
手堅く住宅ローンを組んでいくには、安さだけが良いのではないことが分かりますよね。
A:組めない場合があります。
金融関係の遅延は、1度でもあれば最低3〜5年間は記録として残されます。
クレジット返済が1日遅れた場合でも残るのです。
延滞を起こすことは、信用を失うことに繋がり、住宅ロ−ンを組みにくくしているのです。
しかし、大手金融会社以外の住宅ローンの場合は、カーローンやクレジットカードなどの返済のローンを延滞してしまった場合でも、遅延期間が1〜2日のように短い場合は、大目に見てくれる場合があるようなので審査してもらうのも良いでしょう。
しかし、何度も延滞してしまったり長期間遅延した経験がある場合は、難しいです。
重度の遅延は記録が悪質な遅延として長期間残るので、記憶にある場合は先に信用を回復した方が良いようです。
手持ちのクレジットカードが複数枚ある場合は、最低限にまで解約して信用を高めてから審査を受けた方が通りやすくなります。
A:ローン額がどの位残っているかによって違います。
ローンが残っていても、新たにスタートするローンも合わせた総額が規定未満であれば大丈夫です。
逆に、どんなに少額でも、規定の金額を超過していると融資が受けられないです。
いずれにせよ、返せる分は返しておいて、住宅ローンの審査を受けた方が有利になるでしょう。
住宅ローンは、審査する時点でどの程度のローンが残っているのか調べられます。
その中には、車やその他金融機関にローンがあるかどうか。
また、収入全体の何%残っているかによってローンを組むことが出来るのです。
ローンを組んでいる金額やカード支払残高など全ての金額が対象になっています。
また、収入額によって支払残高のパーセンテージ(※)の数字が変わってきます。
審査では、返済能力を判断されますので、しっかり計画たてて住宅ローンの融資が受けられるようにしておきましょう。
A:年齢制限があります。
《フラット35》を取り扱っている殆どの金融機関では、
◎申込時年齢70歳未満で、完済時年齢が満80歳未満の方(親子リレー返済を利用される場合は70歳以上の方もお申込みいただけます。)
となっているところが多いです。
銀行も民間金融企業も年齢制限として設けているのは、安定した定期的な収入があり、かつ支払い能力がある年齢ということがわかりますね。